つくる責任つかう責任

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ガーナ南西部から復元する古原生代の深海底堆積環境
  • 理学府 地球惑星科学専攻
  • 09 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 10 人や国の不平等をなくそう
  • 12 つくる責任つかう責任
  • 13 気候変動に具体的な対策を
  • 15 陸の豊かさも守ろう
  • 16 平和と公正をすべての人に

今から約22億年前に形成された地質体がガーナ南西部に分布する。この地質体は西アフリカに広く分布しBirimian帯と呼ばれる。私がBirimian帯で重要視するのは、約22億年前の海洋島弧火山列がプレートテクトニクスにより複数衝突して形成されたという点と、その過程で当時の火山島から海底までの地層が現在の陸上に表れている点である。さらにもう一つ重要な特徴は22億年前という時代背景であり、これは古原生 [...]

哲学的行為論における「接続問題」の新たな解決策の研究
  • 人文科学府 人文基礎専攻
  • 12 つくる責任つかう責任
  • 13 気候変動に具体的な対策を

私たちの「行為」とそれに関連する「意図」について哲学的に研究している。 これまで行為は「意図によって引き起こされる身体動作」と考えられてきた。ここで意図は、命題的な、文章に似た形式を持つとされる。この特徴によって意図は、行為を引き起こす実践的な推論の内に現れることができる。しかし近年、この意図と行為についての理解は単純すぎると指摘されている。意図はただ行為を引き起こすだけでなく、継続してコントロー [...]

アンビデントアントラセンを利用したイプチセンの合成
  • 総合理工学府 総合理工学専攻
  • 09 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 12 つくる責任つかう責任

イプチセンは、プロペラ型分子であるトリプチセンを始めとするバレレン骨格を持つ芳香族分子の総称である。著者らは最近、電子豊富なアントラノキシドとベンザインとのDiels-Alder反応を用いたトリプチセンの効率合成法を見出した。本研究では、分子内にアントラノキシド部位とベンザイン部位が共存する「アンビデントアントラセン等価体」を利用したイプチセンの合成法の開発を目的とする。

光誘起電子移動を鍵とする芳香族アミンの炭素-窒素結合切断を伴う官能基化反応の開発
  • 総合理工学府 物質理工学専攻
  • 09 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 12 つくる責任つかう責任

芳香族アミンは染料等の原料として豊富に存在するため、その炭素-窒素結合の切断を伴う官能基化反応は有用な合成手法である。しかし、芳香族炭素-窒素結合は一般的に強固であるため、その切断を伴う官能基化反応の開発は難しい。そこで、本研究では光誘起電子移動を利用することにより芳香族炭素-窒素結合の切断を伴う官能基化反応の開発を行う。すでにボリル化反応の開発に成功し、その反応機構解明に着手している。今後は、芳 [...]

非ステロイド性抗炎症薬による薬剤性味覚障害発症の分子メカニズムの解明
  • 歯学府 歯学専攻
  • 03 すべての人に健康と福祉を
  • 12 つくる責任つかう責任

薬剤性味覚障害は味覚障害の原因として最多とされ、日常的に服用する家庭用常備薬の中にも、その原因となる薬剤は数多く存在する。解熱・鎮 痛薬として頻用されている非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)においても 服用後に味覚障害・口腔感覚鈍麻が起きた事例(Schiffman S.S. et al. Physiology & Behavior. 2000 ,Lipton R.B. et al. [...]

ニワトリ砂嚢平滑筋の細胞系譜の解明
  • 生物資源環境科学府 資源生物科学専攻
  • 03 すべての人に健康と福祉を
  • 12 つくる責任つかう責任

平滑筋組織は、血管、消化管、気管、泌尿器管等の中膜に位置し、緩やかな収縮、弛緩のサイクルや弾性を維持することで管内を通る物質の運搬に寄与する。しかし、平滑筋組織が恒常性を維持できず、上記の機能を喪失することがある。これは、当該分野の大きな問題点の一つであり、代表例にアテローム性動脈硬化症と呼ばれる慢性進行性炎症性疾患が挙げられる。これは、世界中で主要な死因の一つである。よって、平滑筋組織の恒常性を [...]

前訴判決によって確定された事実が有する効力の考察について
  • 法学府 法政理論専攻
  • 10 人や国の不平等をなくそう
  • 12 つくる責任つかう責任
  • 16 平和と公正をすべての人に

日本民事訴訟法において、当事者の裁判を受ける権利を保障することを前提に、如何なる判決の効力を構想すれば、不要な司法資源の浪費を避けることができるか、又はその効力を実現するために、前訴においてどのような手続が必要かを検討する。この判決および審理手続の総合的調整のための具体的な検討対象として、日本法における詐害防止参加および第三者再審制度、ならびに中国における第三者再審及び第三者取消訴訟制度を取り上げ [...]