沖縄における中大規模木造建築物の生産システム構築に関する建築設計方法論 芸術工学府 芸術工学専攻 「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律」は、2021年に「脱炭素社会の実現に資する等のための建築物等における木材の利用の促進に関する法律」へと発展的に改正され、法律の対象が「公共建築物」から「建築物一般」に拡大された。公共建築物の木造化は、今後の木材利用促進の上で重要性が高まると考えられるが、2012年以降の沖縄県では木造の県整備公共建築物は1棟も存在せず、中大規模木造建築物の生産シス [...]
熱硬化性・熱可塑性樹脂の界面制御に基づく複合材料に関する研究 統合新領域学府 オートモーティブサイエンス専攻 熱硬化性樹脂であるエポキシ硬化物による金属材料の接着は重要な工業技術である。一方で、自動車業界の軽量化ニーズの高まりにより、材料のマルチ化が進められており、熱可塑性樹脂が被着体の接着技術に関する要求が高まっている。しかしながら、熱可塑/熱硬化性樹脂の接着界面における相互作用、相互拡散や物理的結合といった接着機構は不明瞭である。本研究では、熱可塑/熱硬化性樹脂の接着界面における構造・物性が接着特性に [...]
季節性を考慮したエコフィード工場における効率性分析と非効率性要因の特定 経済学府 経済システム専攻 日本では飼料自給率の向上を目的として、食品廃棄物を活用したエコフィード（家畜飼料）の生産拡大を推進されている。しかし、飼料自給率は2013年以降ほとんど改善されておらず、その主因の一つとして、エコフィード工場における生産効率性の低さが指摘されている。これまでの先行研究においても非効率性の要因分析は行われてきたが、生産量や効率性に大きなばらつきを与える「季節変動」の影響が十分に考慮されていない点に課 [...]
反芳香族ポルフィリン類縁体の合成と物性評価 工学府 応用化学専攻 有機化学をはじめとした自然科学分野のみならず，医薬学や生物学，工学などの幅広い分野で重要な役割を果たしているポルフィリン化学の研究開発の方向の一つとして，環骨格に窒素や硫黄，酸素などのヘテロ元素を導入したヘテロ置換ポルフィリン類縁体に関する研究がある．有機p共役化合物の骨格にヘテロ元素を導入した設計は，その電子状態に大きな摂動を与えることができるため，有機p共役系分子の機能拡張の手法としてこれまで [...]
日本への炭素税の導入が世界各国のCO2排出量に与える影響 経済学府 経済システム専攻 日本では、2028年をめどに現在より高税率の炭素税を導入することが予定されている。炭素税とは、各産業などのCO2排出量に応じて一定の税金を課し、CO2排出削減を促す制度である。炭素税を導入すると、導入国のCO2排出量の削減が見込まれる一方、他国のCO2排出量が増加するという問題（カーボンリーケージ）が生じる可能性がある。そのため、日本の本格的な炭素税の導入に際し、日本を含めた世界各国のCO2排出変 [...]
次世代自動車用鋼板への応用を見据えたマルテンサイト組織鋼の塑性変形能を支配するミクロ組織に関する研究 総合理工学府 総合理工学専攻 現在，自動車の骨格構造には強度が1 GPaを超える自動車用鋼板が使用されているが，自動車の衝突安全性や省エネルギへの要求の高まりにより更なる高強度化が求められている． 鉄鋼材料のミクロ組織の1つであるマルテンサイト組織は非常に強度が高く，次世代高強度鋼板においても重要なミクロ組織として注目されている．しかし，通常のマルテンサイト鋼は延性が十分ではなく，衝突時の安全性を確保するためにはマルテンサイト [...]
REVISITING 3D STACKING TECHNOLOGY USING SINGLE FLUX QUANTUM (SFQ) TECHNOLOGY システム情報科学府 情報理工学専攻 Emerging technologies such as 3D Stacking and Single Flux Quantum (SFQ) are being explored as potential replacements for future multi-core computing architectures. This is due to the many attractive f [...]
気候変動に関する国家政策と株式市場の機関化が企業価値に与える影響：国際データを用いた実証研究 経済学府 経済工学専攻 ネットゼロ目標および関連する規制は、企業に低排出生産およびマーケティング実践を採用するよう圧力をかけている。企業がこれらの新しい基準を満たすために低排出技術に投資しなければならないため、このようなグリーン投資は短期的には企業の財務パフォーマンスに悪影響を及ぼす可能性がある（移行リスクの視点）。一方で、機関投資家は個人投資家より成熟した判断力を持つため、環境に優しい行動の価値を認識することができる。 [...]
