環境意識・行動促進のためのPBL型環境ものづくり学習プログラム開発研究 芸術工学府 芸術工学専攻 本研究では、中学生のプラスチックごみ問題への意識・行動の規定因を広瀬（1995）「環境配慮行動の2段階モデル」に基づき検証し、行動変容を促す効果的な環境ものづくり学習プログラム設計開発を目的とする。 研究方法は、脱炭素社会・ごみゼロ宣言により地域資源循環に取り組む福岡県南筑後の５市町の中学生を対象としたPBL（Problem based learning）型環境ものづくり体験学習を行い、質問紙評価 [...]
コンクリートのASR膨張機構の岩石学的観察に基づく解明と膨張予測モデルの構築 工学府 土木工学専攻 本研究は，コンクリートのアルカリシリカ反応（ASR）による膨張・ひび割れの長期劣化メカニズムを解明し，高精度な膨張予測モデルの構築を目指すものである。骨材内部で生じる反応進行や組織変化を微視的に分析し，「反応－膨張－組織変化」を連成的に扱うモデルを定式化する。さらに，多様な骨材やアルカリ溶出特性を考慮した評価を行い，ASR劣化予測技術の高度化を通じて，社会インフラ構造物の維持管理や長寿命化への貢献 [...]
河川におけるマイクロプラスチックの年齢分布に基づく輸送・滞留過程の解明 総合理工学府 総合理工学専攻 本研究では，河川におけるマイクロプラスチック（MPs）の年齢分布に着目し，陸域から海洋に至る輸送・滞留過程を時間軸から解明することを目的とする。福岡県内河川で MPs を採取し，赤外分光分析（FTIR）による劣化指標から年齢を推定する。また，輸送モデルを用いて河川内輸送過程を再現し，観測結果と比較する。MPs を「時間履歴を持つ粒子」として捉えることで，海洋プラスチック汚染を新たな視点から理解する [...]
沖縄における中大規模木造建築物の生産システム構築に関する建築設計方法論 芸術工学府 芸術工学専攻 「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律」は、2021年に「脱炭素社会の実現に資する等のための建築物等における木材の利用の促進に関する法律」へと発展的に改正され、法律の対象が「公共建築物」から「建築物一般」に拡大された。公共建築物の木造化は、今後の木材利用促進の上で重要性が高まると考えられるが、2012年以降の沖縄県では木造の県整備公共建築物は1棟も存在せず、中大規模木造建築物の生産シス [...]
熱硬化性・熱可塑性樹脂の界面制御に基づく複合材料に関する研究 統合新領域学府 オートモーティブサイエンス専攻 熱硬化性樹脂であるエポキシ硬化物による金属材料の接着は重要な工業技術である。一方で、自動車業界の軽量化ニーズの高まりにより、材料のマルチ化が進められており、熱可塑性樹脂が被着体の接着技術に関する要求が高まっている。しかしながら、熱可塑/熱硬化性樹脂の接着界面における相互作用、相互拡散や物理的結合といった接着機構は不明瞭である。本研究では、熱可塑/熱硬化性樹脂の接着界面における構造・物性が接着特性に [...]
季節性を考慮したエコフィード工場における効率性分析と非効率性要因の特定 経済学府 経済システム専攻 日本では飼料自給率の向上を目的として、食品廃棄物を活用したエコフィード（家畜飼料）の生産拡大を推進されている。しかし、飼料自給率は2013年以降ほとんど改善されておらず、その主因の一つとして、エコフィード工場における生産効率性の低さが指摘されている。これまでの先行研究においても非効率性の要因分析は行われてきたが、生産量や効率性に大きなばらつきを与える「季節変動」の影響が十分に考慮されていない点に課 [...]
反芳香族ポルフィリン類縁体の合成と物性評価 工学府 応用化学専攻 有機化学をはじめとした自然科学分野のみならず，医薬学や生物学，工学などの幅広い分野で重要な役割を果たしているポルフィリン化学の研究開発の方向の一つとして，環骨格に窒素や硫黄，酸素などのヘテロ元素を導入したヘテロ置換ポルフィリン類縁体に関する研究がある．有機p共役化合物の骨格にヘテロ元素を導入した設計は，その電子状態に大きな摂動を与えることができるため，有機p共役系分子の機能拡張の手法としてこれまで [...]
日本への炭素税の導入が世界各国のCO2排出量に与える影響 経済学府 経済システム専攻 日本では、2028年をめどに現在より高税率の炭素税を導入することが予定されている。炭素税とは、各産業などのCO2排出量に応じて一定の税金を課し、CO2排出削減を促す制度である。炭素税を導入すると、導入国のCO2排出量の削減が見込まれる一方、他国のCO2排出量が増加するという問題（カーボンリーケージ）が生じる可能性がある。そのため、日本の本格的な炭素税の導入に際し、日本を含めた世界各国のCO2排出変 [...]
