地球下部マントルに沈み込むプレートの軟化プロセスの実験的解明 理学府 地球惑星科学専攻 地球下部マントルに沈み込んだ海洋プレート(スラブ)が大きく変形していることは、地球内部の物質循環を考える上で非常に重要な問題である。その原因としてポストスピネル相転移に伴う岩石の軟化が指摘されてきたが、直接的な実験研究は困難でそのプロセスは未解明であった。本研究ではD-111型高圧変形装置と放射光X線を用いて、ポストスピネル相転移中の力学挙動を明らかにする。そして地球深部に沈み込んだスラブが強度を [...]
唾液分泌の量・質的変化が舌苔微生物叢に及ぼす影響の解明 歯学府 歯学専攻 我々が飲み込んでいる大量の口腔微生物の主要な供給源は舌苔微生物叢であり、その細菌構成と呼吸器・消化器の健康状態との関連が指摘されている。一方で舌苔微生物叢の細菌構成の決定要因は未だ不明なままである。舌苔が常時曝露している唾液は口腔の保湿のみならずpHの維持、抗菌作用等の役割を有し、その量的・質的変化は舌苔微生物叢の細菌構成に影響を及ぼすと推察される。そこで本研究では唾液分泌量の減少を認める患者の舌 [...]
FinancialChain: A Privacy-Preserving, High Performance Financial System Based on Consortium Blockchain システム情報科学府 情報理工学専攻 Due to its decentralization, traceability, anti-tempering, and other characteristics, blockchain technology has important application value in the financial field. However, blockchain still has seriou [...]
カオス領域の力学的構造の解明と軌道設計・制御への応用 工学府 航空宇宙工学専攻 宇宙機の軌道設計の目的は，燃料消費を最小化した軌道を設計することである．宇宙機の力学系において，カオス的な軌道が存在する「カオス領域」では小さな誤差で軌道運動が変化するため，その軌道遷移構造の詳細は未だ明らかではない．この領域には複数天体の重力の影響を強く受けた複雑な軌道が多いが，このような軌道をうまく利用できれば燃料消費を減らした効率の良い軌道の設計を行うことができる．本研究では，lobe dy [...]
周りの環境が多言語話者に与える影響に関する脳波の基礎研究 システム生命科学府 システム生命科学専攻 第1言語（L1）習得後、３歳以降に第2言語（L2）および第３言語（L3）を学び習得した多言語話者は、L2やL3よりL1に高い親密度を示すことが知られています。親密度は、外国で生活していた年数によっても変わってきます。本研究の目的は、中国語をL1、日本語と英語をL2とL3（逆もあり）とする多言語話者に対し、日本で生活していた年数の違いによるL1、L2の記憶のしやすさの違いと脳活動との関連を明らかにす [...]
帝国日本の文化事業政策と日中外交 地球社会統合科学府 地球社会統合科学専攻 第一次世界大戦後、高揚する中国ナショナリズムと日中関係悪化への対処を迫られた帝国日本は、アメリカなど列国が中国主要都市で行った文化事業政策を模倣し、外務省主導による「対支文化事業」（1923-1941）を実施した。しかし、同政策は「満洲国」建国まで日本の大陸政策の要であった満洲を対象とするものではなかった。また、南北二大勢力に分裂していた中国情勢に同政策がいかに対応したのか不明のままであった。本研 [...]
LHC, ATLAS実験における荷電レプトンフレーバーの破れを伴った𝜏 → 3𝜇崩壊過程の探索 理学府 物理学専攻 本研究では、素粒子標準模型 (以下、「標準模型」という)において禁止されている荷電レプトンフレーバーの破れ(Charged Lepton Flavor Violation、以下「CLFV」という)を伴う過程の一つであるタウレプトン (以下、「タウ」という)が3つのミューオンに崩壊する過程を探索する。大型ハドロン加速器 (Large Hadron Collider、以下「LHC」という)における陽子 [...]
デジタルゲームによるメンタルヘルスの予防および支援システムの開発 ―アプリケーションによる自殺予防教育およびセルフケア― 人間環境学府 人間共生システム専攻 本研究は若者の自殺問題に対して，“デジタルゲーム”を活用した「自殺予防教育」と「心のセルフケア」のプログラムを開発・効果検証するものである。 筆者が先行する臨床心理学の研究知見を理論的な基盤としつつゲームを開発・効果検証し，教育現場に導入しやすいデジタル媒体で「自殺予防教育」や「心のセルフケア」を提供する。 将来的には企業との共同開発・省庁や自治体との連携・社会人への適用を視野に入れている。
