イオン貯蔵のためのマイエナイト系籠型結晶の開発 工学府 応用化学専攻 C12A7は正に帯電したケージ状の構造を有し、その電荷補償のためにケージ内にアニオンを包接する。通常、包接ケージには水酸化物イオンが入っており、他のアニオンや電子に置換することでさまざまな特性が発現する。当グループではC12A7の単相合成に成功している。また、ケージに包接可能なアニオン数を増やすことを目的として、C12A7を構成するAlサイトの一部を荷電子数の異なるSiで置換することに成功している [...]
沖縄における中大規模木造建築物の生産システム構築に関する建築設計方法論 芸術工学府 芸術工学専攻 「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律」は、2021年に「脱炭素社会の実現に資する等のための建築物等における木材の利用の促進に関する法律」へと発展的に改正され、法律の対象が「公共建築物」から「建築物一般」に拡大された。公共建築物の木造化は、今後の木材利用促進の上で重要性が高まると考えられるが、2012年以降の沖縄県では木造の県整備公共建築物は1棟も存在せず、中大規模木造建築物の生産シス [...]
気候系内部変動が引き起こす放射フィードバック強度の年代変化と物理メカニズムの理解 理学府 地球惑星科学専攻 地球温暖化は、自然災害や生態系の変化等を介して、社会的・経済的に甚大な影響を及ぼすことが知られている。また、その影響は、日本だけにとどまらず全球規模に及ぶことから、世界的な評価・対策が求められている。温暖化評価において、地球温暖化により将来的に気温が何度上昇するか（気候感度）の見積もりは不可欠であり、この見積もりは気候変動に関する政府間パネル（IPCC）においても最重要項目の一つである。二酸化炭素 [...]
前方連関と後方連関の産業連関分析の統合フレームワークによる産業ホットスポット解析 経済学府 経済システム専攻 脱炭素化推進と価格高騰対策に取り組む日本において、産業部門におけるCO2排出量削減とコスト低減は喫緊の課題である。二つの課題が化石燃料の使用を通じて密接に関連している点に着目し、本研究では前方連関型と後方連関型の単位構造モデルを融合し、CO2排出量とコストの波及構造を同時に分析する。分析結果から重要な政策対象と、二つの課題解決に向けた政策指針を提案する。
季節性を考慮したエコフィード工場における効率性分析と非効率性要因の特定 経済学府 経済システム専攻 日本では飼料自給率の向上を目的として、食品廃棄物を活用したエコフィード（家畜飼料）の生産拡大を推進されている。しかし、飼料自給率は2013年以降ほとんど改善されておらず、その主因の一つとして、エコフィード工場における生産効率性の低さが指摘されている。これまでの先行研究においても非効率性の要因分析は行われてきたが、生産量や効率性に大きなばらつきを与える「季節変動」の影響が十分に考慮されていない点に課 [...]
日本への炭素税の導入が世界各国のCO2排出量に与える影響 経済学府 経済システム専攻 日本では、2028年をめどに現在より高税率の炭素税を導入することが予定されている。炭素税とは、各産業などのCO2排出量に応じて一定の税金を課し、CO2排出削減を促す制度である。炭素税を導入すると、導入国のCO2排出量の削減が見込まれる一方、他国のCO2排出量が増加するという問題（カーボンリーケージ）が生じる可能性がある。そのため、日本の本格的な炭素税の導入に際し、日本を含めた世界各国のCO2排出変 [...]
次世代自動車用鋼板への応用を見据えたマルテンサイト組織鋼の塑性変形能を支配するミクロ組織に関する研究 総合理工学府 総合理工学専攻 現在，自動車の骨格構造には強度が1 GPaを超える自動車用鋼板が使用されているが，自動車の衝突安全性や省エネルギへの要求の高まりにより更なる高強度化が求められている． 鉄鋼材料のミクロ組織の1つであるマルテンサイト組織は非常に強度が高く，次世代高強度鋼板においても重要なミクロ組織として注目されている．しかし，通常のマルテンサイト鋼は延性が十分ではなく，衝突時の安全性を確保するためにはマルテンサイト [...]
農林業統計を活用した戦後造林地の植生履歴の解明と再造林適地の検討 生物資源環境科学府 環境農学専攻 本研究は、GIS(地理情報システム)を用いて、1960年・1970年世界農林業センサスより、戦後に全国で造林された全国における人工林の植生履歴を旧市町村単位で復元することを試みた。本研究の成果は、人工林伐採跡の土地利用を決定するにあたって、有用な指標となり得る。
