気候系内部変動が引き起こす放射フィードバック強度の年代変化と物理メカニズムの理解 理学府 地球惑星科学専攻 地球温暖化は、自然災害や生態系の変化等を介して、社会的・経済的に甚大な影響を及ぼすことが知られている。また、その影響は、日本だけにとどまらず全球規模に及ぶことから、世界的な評価・対策が求められている。温暖化評価において、地球温暖化により将来的に気温が何度上昇するか（気候感度）の見積もりは不可欠であり、この見積もりは気候変動に関する政府間パネル（IPCC）においても最重要項目の一つである。二酸化炭素 [...]
前方連関と後方連関の産業連関分析の統合フレームワークによる産業ホットスポット解析 経済学府 経済システム専攻 脱炭素化推進と価格高騰対策に取り組む日本において、産業部門におけるCO2排出量削減とコスト低減は喫緊の課題である。二つの課題が化石燃料の使用を通じて密接に関連している点に着目し、本研究では前方連関型と後方連関型の単位構造モデルを融合し、CO2排出量とコストの波及構造を同時に分析する。分析結果から重要な政策対象と、二つの課題解決に向けた政策指針を提案する。
季節性を考慮したエコフィード工場における効率性分析と非効率性要因の特定 経済学府 経済システム専攻 日本では飼料自給率の向上を目的として、食品廃棄物を活用したエコフィード（家畜飼料）の生産拡大を推進されている。しかし、飼料自給率は2013年以降ほとんど改善されておらず、その主因の一つとして、エコフィード工場における生産効率性の低さが指摘されている。これまでの先行研究においても非効率性の要因分析は行われてきたが、生産量や効率性に大きなばらつきを与える「季節変動」の影響が十分に考慮されていない点に課 [...]
日本への炭素税の導入が世界各国のCO2排出量に与える影響 経済学府 経済システム専攻 日本では、2028年をめどに現在より高税率の炭素税を導入することが予定されている。炭素税とは、各産業などのCO2排出量に応じて一定の税金を課し、CO2排出削減を促す制度である。炭素税を導入すると、導入国のCO2排出量の削減が見込まれる一方、他国のCO2排出量が増加するという問題（カーボンリーケージ）が生じる可能性がある。そのため、日本の本格的な炭素税の導入に際し、日本を含めた世界各国のCO2排出変 [...]
次世代自動車用鋼板への応用を見据えたマルテンサイト組織鋼の塑性変形能を支配するミクロ組織に関する研究 総合理工学府 総合理工学専攻 現在，自動車の骨格構造には強度が1 GPaを超える自動車用鋼板が使用されているが，自動車の衝突安全性や省エネルギへの要求の高まりにより更なる高強度化が求められている． 鉄鋼材料のミクロ組織の1つであるマルテンサイト組織は非常に強度が高く，次世代高強度鋼板においても重要なミクロ組織として注目されている．しかし，通常のマルテンサイト鋼は延性が十分ではなく，衝突時の安全性を確保するためにはマルテンサイト [...]
農林業統計を活用した戦後造林地の植生履歴の解明と再造林適地の検討 生物資源環境科学府 環境農学専攻 本研究は、GIS(地理情報システム)を用いて、1960年・1970年世界農林業センサスより、戦後に全国で造林された全国における人工林の植生履歴を旧市町村単位で復元することを試みた。本研究の成果は、人工林伐採跡の土地利用を決定するにあたって、有用な指標となり得る。
REVISITING 3D STACKING TECHNOLOGY USING SINGLE FLUX QUANTUM (SFQ) TECHNOLOGY システム情報科学府 情報理工学専攻 Emerging technologies such as 3D Stacking and Single Flux Quantum (SFQ) are being explored as potential replacements for future multi-core computing architectures. This is due to the many attractive f [...]
Co–N₄分子触媒を用いた水系におけるCO₂の電気化学的還元 理学府 化学専攻 本研究では、温室効果ガスの有効利用と同時にグリーンエネルギーの活用を実現することを目的とし、新規なCo–N₄分子触媒の開発と合成を行う。これにより、CO₂の電気化学的還元反応を駆動し、CO₂の高付加価値利用と温室効果の緩和を目指す。本研究では、新規官能基の設計・導入を行い、分子触媒開発に新たな視点を提供することを期待している。
